本を出すと!
あなたが本を出版する方法として、王道にあるのが「紙の本の商業出版」です。
今は電子書籍や自費出版という形で、出版を目指す方も少なくありませんが、まずは「紙の本を商業出版する」事を目指されてはどうでしょう か。理由は、明快です。
「本のパワー」が、まだまだ歴然としているからです。
あなたの友人AさんとBさんがいるとしましょう。
この二人は、頑張ったと思います。賞賛に値します。
しかしながら、あなたが「商業出版が決まったよ、もちろん電子じゃなくて、紙。 普通に全国の書店に並ぶんだよ」と
AさんとBさんに話したら、どうでしょうか。
二人は、きっとあなたを羨ましいと思いますし、「負けた」と思うかも知れません。
私たち日本人は「本」を大切に扱う習慣があります。
「本をまたいじゃダメでしょ」「本を枕にするなんて・・・」こんなセリフを両親や 教師に言われて育ちました。
「本」は、すごいものなんです。
著者はあこがれの「先生」というポジションです。
あなたも私も、潜在意識から「会ったこともない著者を、自分よりも偉い人」だと、 信じて疑っていません。
時々、著者が罪を犯して、逮捕されるなんてニュースがあると、なんだかガッカリさ せられますよね。それだけ、「偉い人」だと、考えているからです。
あなたも、商業出版をして、「偉い人」「先生」になりませんか。これが商業出版によるパーソナルブランディングです。
本を出すと、あなたは、その他大勢から抜け出ています。
当サービスは、ほぼ100%の確率で、商業出版をするコーディネイトを行っています。
商業出版をすると
「差別化」できるブランド力が手に入る他に、営業力や集客力が現れます。また、ビジネス著者になった、あなたには、新たな出合いも訪れるでしょう。有名人からのオファーやメディアからの取材もあるかも知れません。
もちろん、ブランディングできれば、価格競争からも抜け出せるでしょう。
- 今いるお客様からの「安心」「信頼」がさらに高まります。
- 無意味な過当競争から、抜け出せます。
- 全国の書店に、あなたのパンフレットが有償で置かれているようなものです。本は、営業マンの変わりになってくれます。
- 二冊目の執筆依頼が転がり込んでくる事もあるでしょう。
- マスコミから取材が入るかもしれません。
- セミナーや講演依頼もあるでしょう。
- 各地の図書館にも蔵書される可能性があります。商業出版すると、必ず、国会図書館に蔵書されます。
- 親孝行にもなります。
- 子供から尊敬されることでしょう。
- 100%間違いなく商業出版する事ができるのですか?
- 弊社サービスは、ほぼ100%商業出版する事が可能です。しかしながら、特定の個人・団体を誹謗中傷する内容であったり、法律に違反するような内容であった場合など、明らかに出版物として相応しくないと判断した場合にはお断りさせていただいております。
- 本当に一般書店に並びますか?
- 並びます。
弊社の子会社である図書出版金園社は1948年から創業している出版業界の老舗企業です。取次会社や大手書店など、長い年月をかけて築き上げてきた関係があり、数多くの書店と取引があります。ご希望の書店に営業をかける事もできますので、お気軽にご相談下さい。 - 自費出版会社との違いは何ですか?
- 自費出版会社の基本的なサービス内容は『本を制作する』という事だけです。書店流通させるオプションを提供している会社もありますが、自費出版専門の出版社から出版されるので、書店側で自費出版会社の本は売れないと判断され、大半がすぐに返品されてしまうのが実情です。弊社サービスは、商業出版専門の会社から本を出版し、契約を交わす際も、商業出版契約を結ぶという所に違いがあります。
- 出版コンサルティング会社との違いは何ですか?
- 出版コンサルティング会社は、『商業出版』という非常に狭き門を通過させるために、出版社に受け入れられやすい企画書の書き方を指導する、いわば予備校やコーチのような存在です。数十万~数百万円のお金を支払って出版コンサルティングを受けたからといって、必ず商業出版できるという保証はありません。弊社サービスは、審査をクリアすれば、ほぼ100%の確率で商業出版できるという所に違いがあります。
こんな職業の方にお勧めしています

- 下記の方で、競合が多くて、その他大勢から抜け出したい、ブランドを作りたいという方
- 士業(弁護士、医師、歯科医師、弁理士、司法書士、行政書士、税理士、会計士、社会保険労務士、海事代理士、建築士、マンション管理士、気象予報士、技術士、柔道整復師、鍼灸師など)
- コンサルタント(web、集客、マーケティング、終活、婚活、離活、その他各種コンサルタント)
- 経営者と起業家(創業者、二代目社長など)
- サロン経営者(エステティック、ネイル、美容、理容、マッサージなど)
- 店舗経営者(コンビニエンスストア、飲食店、アパレル)
- 下請け仕事が脱したい(デザイナー、印刷会社)